#編集る

社史・年史・記念誌の制作には、編集・デザイン・印刷など多くの専門技術が求められるため、外部の協力者の力を借りることが欠かせません。

とはいえ、“すべてを外注する”する必要もありません。

「どこまでを自社で担い、どこからを外部に任せるか」を見極めることが重要です。

本記事では、社史制作の各工程で関わる外部協力者をご紹介しながら、それぞれの“外注の必要度”をわかりやすくまとめました。

 

社史・年史・記念誌の外部協力者

編集会社

編集会社は、社史制作のすべての工程をトータルで請け負うことができる存在です。

社内に専任の制作担当者がいない場合でも、企画立案から進行管理、印刷までを一貫して任せることができます。

最近では、制作の一部工程だけを部分的に委託するケースも増えており、社内の体制やスキルに応じて柔軟な依頼が可能です。

編集会社に依頼する場合は、以下の専門家を活用する必要はありません。

 

ディレクター（編集者）

ディレクターは、社史全体の進行を管理し、各工程の担当者を束ねる司令塔です。

社内の広報部門や総務部門がこの役割を兼任するケースも多く、必ずしも外注が必要というわけではありません。

ただし、経験が浅いとスケジュールの遅れや品質のばらつきに繋がるため、大型案件や初めての制作では外部のプロに依頼する価値があります。

 

ライター

ライターは、取材や資料をもとに、読みやすく、説得力のある文章に仕上げる専門家です。

社内で執筆を担当することも可能ですが、文章表現に慣れていないと、読みづらかったり、冗長になったりすることがあります。

特に、創業者の語りや社員インタビューなどをドラマチックにまとめたい場合には、プロの力が発揮されます。

 

デザイナー

社史の完成度を大きく左右するのが、紙面のデザインです。

レイアウトやフォント、色使い、写真配置といったビジュアル設計には、高度な専門知識とソフト操作スキルが必要です。

印刷用データを整えるためには、Adobe InDesignなどの専門ソフトの扱いも不可欠であり、多くの企業がこの工程を外部に委託しています。

 

カメラマン

日常の社内風景や設備写真など、社内スタッフでも撮影可能な素材は多くあります。

とはいえ、巻頭のビジュアルや代表者インタビューの撮影など、印象に残るカットが必要な場面では、プロカメラマンによる撮影が効果を発揮します。

構図や光の扱い方によって、同じ場面でも伝わる印象が大きく変わります。

 

校正者

誤字脱字や表記の揺れを防ぐための最終チェックは、社史の信頼性を高めるうえで欠かせません。

執筆者自身が何度も読み返していても、誤りに気づけないことはよくあります。

社内で一次的なチェックを行いつつ、最終的な校正は外部の専門家に依頼することで、質の高い冊子に仕上がります。

 

校閲者

人名や地名、数字、過去の出来事の時系列など、事実の正確さを保証する役割を担います。

特に外部に公開する冊子や、周年記念として広く配布する場合には、正確性への信頼が求められます。

専門会社に校閲を依頼することで、読者や関係者からの指摘リスクを減らすことができます。

 

翻訳者

海外展開している企業では、社史の英訳や他言語対応が求められることもあります。

社内に翻訳スキルを持つ人材がいれば対応も可能ですが、正確かつ自然な文章を目指す場合にはプロの翻訳者が安心です。

業界特有の表現や企業文化を正確に伝えるには、経験豊富な翻訳者が適任です。

 

印刷会社

冊子として社史を形に残すには、印刷と製本のプロセスが欠かせません。

紙質、製本方法、カラー表現など、印刷物としての完成度は印刷会社の技術に左右されます。

最近では小ロットにも対応するオンデマンド印刷の普及により、発行部数に応じた柔軟な対応も可能となっています。

 

WEBサイト制作者

社史をWebで公開する企業が増えています。

また、社史・年史・記念誌の制作に合わせて、「〇周年記念サイト」を制作することも少なくありません。

このようなとき、WEBサイト制作者や制作会社との協力は不可欠となります。

 

まとめ：自社に最適な“分担バランス”を探そう

全部社内でやろうとすれば、担当者が疲弊してしまう恐れがあります。とはいえ、全部外注すれば、費用が膨らみます。

社史制作では、「社内で担えること」と「外注した方が良いこと」をバランスよく判断することがカギです。

業務量、スケジュール、完成度のこだわり、社内リソースの有無――これらを踏まえて、「この役割は内製でも対応できそう」「ここはプロに任せたい」と整理していくことで、無理なく、確実に社史を完成させることができるでしょう。